京都|ビル、建物メンテナンスワタナベ美装事業内容

メンテナンスの事は株式会社ワタナベ美装へお任せ下さい

HOME > 事業内容

弊社の事業内容は主に建物の管理業とそれに伴う用具等の販売業をしております。


	私たちはお客様の顔であると考えています。なぜなら、お掃除の仕事はいろいろな方が見ておられます。我々の受け答えやしぐさ、また掃除をしているときの振る舞いでその建物の印象を良くも悪くもしてしまいます。「きれいにする」事は当たり前ですが、笑顔、マナーも大切な要素です。掃除をするだけではプロの仕事といえません。笑顔と誇りをもってサービスを提供いたします。



	ワックスは床材を保護する上でとても重要です。専用の洗剤を使用し、機械で床を洗浄いたします。打ち合わせのうえ、維持管理に最適な年間回数を提案させていただきます。



	古く汚れたワックス皮膜を専用の剥離剤ではがし、機械で床を洗浄いたします。１年に１回もしくは２年に１回ぐらいの頻度で作業いたします。

ガラス清掃も様々な方法があります。ブランコやゴンドラで作業を行う場合もあれば、
足場や高所作業車で行う場合もあります。
作業前ミーティングを必ず行い、安全には細心の注意を払い、作業いたします。
天候不良などで、作業者が危険と判断した場合は作業を中止いたします。

専用の洗剤を使用し、ブラシで洗浄いたします。
その後、床面にスチーム噴射をしながら、洗浄液が回収できる専用の洗浄機でリンス
洗浄いたします。あまり汚れていないようでも、カーペットは汚れています。

椅子・ソファーの気になる汚れを、専用洗剤を散布し、ハンドポリッシャーもしくはハンドブラシで
丁寧に洗浄いたします。その後、スチームリンサーでスチームをあてながら汚れた水分を回収い
たします。事務所の椅子や応接室のソファー等買い替える前にご相談ください。

フィルターをきれいにすれば消費電力のダウンにつながります。
フィルター洗浄のみでも作業いたします。

弱っていたエアコンの能力を回復します。カビ、ダニ等を除去し、風を清潔にします。
長寿命化がはかれます。臭いや効き目が気になりだしたらクリーニングを。

「木」本来の色が蘇ります。専門技術で木質を傷めることがありません。
変色もなく、明るく仕上がります。

「大理石」の本来の光沢が蘇ります。
ダイヤモンド工具の技術を生かした専用のパッドで磨きあげます。
御影石などのシミ抜きやもらいサビの除去などの除去も可能です。

お客様の声にお応えして、このたび内装工事業を登録いたしました。リフォーム工事から、
カーテン・クロス・カーペットの内装工事まで、どうぞ、お気軽にご相談ください。

環境衛生管理業務は、人工的空間であるビル内環境を衛生的に維持管理する業務です。「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」（建築物衛生法）に維持すべき環境基準が定められていますが、これらの規律が実際に守られているかどうか測定・点検し、基準に合致するよう調整しています。空気環境については、浮遊粉麈・温度・相対湿度・CO・CO2・気流などの項目について、定期的な測定を行い、貯水槽の清掃や排水管の洗浄なども行ないます。

貯水槽は定期的に清掃をしないと、錆がたまったり、藻が繁殖する場合があります。
それが原因で赤水になったり、水の味がまずかったりします。
弊社は貯水槽清掃業の登録をしております。清掃後の設備点検や水質検査も行いますので
安心してお任せください。

建築物における衛生的環境の確保に関する法律により、床面積が３０００㎡以上（学校は８０００㎡以上）の大規模な建築物は空気環境測定を行わなければなりません。
弊社は空気環境測定業の登録をしておりますので安心してお任せください。



	設備管理業務はビル内に数多くの設備機器の運転・監視、点検、整備、保全および記録の分析・保存をする業務です。現代のビル設備機器は、コンピューターによって管理され、ほとんどが自動的にコントロールされ、監視も中監視盤で行なわれるようになりました。ビル設備を運転するためには、どれぞれ個々に法定の資格者が必要とされていますが、このようにビル設備がコンピュータ化され、システム化されてくると、設備機器全体に対する知識を持ち、その有機的関連をコントロールする技能が必要になります。各設備に対する専門知識と同時に、設備全般を制御する管理能力が不可欠になっております。



	警備防災業務は、ビルと人の安全を守る業務です。ビルに警備員が常駐し、日常的に防犯・防火業務に従事しています。最近はビル設備と同様に防犯・防災設備も自動化・システム化が進んでおり、立証や巡回などの業務のほか、防災センターにおける防災監視装置の監視・制御、それに基づく異常事態への緊急対応業務が重要性をましています。警備員は警備員の教育など、警備業法に定められた一定の基準を導守できる認定業者しか営業することができません。ビルメンテナンスは警備業務、防火管理業務を、設備管理や清掃管理などの常駐管理のなかで、一体となって遂行していきます。